2023年通期の受取配当金は下記のようになりました。
- 日本円：788,825円
- ドル：2,348.47ドル
以上を為替150円/ドルで換算すると、合計で1,141,095円（小数点以下切捨て）となりました。
ちなみに、税引前の配当金合計額は1,404,529円ですので、配当金に対する課税額は263,434円となります。1か月あたり2万円以上が税金として引かれていると考えるとかなりの額です。もっと新NISAを早く始めてくれれば、全額とはいかずとも7万円（3割弱）くらいは減らせていた計算です。これから投資を始める方は、新NISAを活用しない手はありません。
今年の配当金見込み額は、以下のようになっています。
- 日本円：788,825円(2023) → 949,230円(2024)
- ドル：2,348.47ドル(2023) → 2,466.04ドル(2024)
こうしてみると、日本円の配当金は大きく増加する一方で、ドル建てではそこまで大きな変化はありません。2023年は円安が進行したこと、日本株が相対的に割安であったことを理由に、私個人的には日本株に投資が集中しました。おそらく外国株式はほとんど購入していなかったはずで、ドル建ての配当金が増加するのは、今の持株の増配によるものです。
また、日本円＋ドルのトータルでは約130万円となりますので、15万円以上配当金が増加する見通しです。
2024年の投資方針
今年の投資方針についてですが、基本的に新NISAの成長投資枠は満額を使用したうえで、それ以上の買い増しをするつもりはありません。
というか、2月22日現在の時点で、成長投資枠はほぼすべて使い切っているので、今後2024年末までの期間は、基本的に株式の追加購入は行いません。
ただし、懸念事項として私のポートフォリオは総合商社やリース企業に配当金が偏っており、三井物産と住友商事はともに全配当金額のうち6％（金額では約8万円）、合計で12％（約16万円）を占める割合となっております。
確かに総合商社は現在業績がよく、増益・増配を続ける傾向があるため、配当金額が大きくなってしまうのは致し方ないのかもしれません。
しかし、このままではもし商社株の業績が悪化した際に、配当金が減配となったら、その影響が非常に大きく出てしまいます。例えば、三井物産が配当金を半分に減らした場合、年間配当金がおよそ4万円減少します。これはかなりの痛手です。
今期についても、業績が好調ということもあり、引き続き増配を発表してくるかもしれませんが、そうなった場合は、さらに商社株への依存割合が増してしまいますので、何かしらのポジション調整を実施するかもしれません。
具体的には、増配した分の株式を売却し、その売却金で別の銘柄を買います。今の状況であれば、おそらく米国の投資適格社債を対象としたETFあたりが、分配金利回り4.1～4.2%程度を狙えそうなので、入れ替え先として検討しています。
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